【番外編その2】耐震補強
2024/04/09
今回は、耐震技術士より、リフォームでの耐震補強工事についてアドバイスします。
災害は、いつやってくるかわかりません。
平成12年5月以降に建築された家屋は、建築基準法の改正で耐震に関する基準が強化されていますので、それ以前に建てられた住まいをリフォームするときに、「耐震診断」を受けられることをおすすめしています。診断の結果、住宅の耐震性が不十分な場合は、耐震性能を高める必要があり、れぞれの箇所に、耐震改修工事を行うことになります。
耐震改修工事の内容
①地盤の改善
沈下していたら、その部分を修正する。または、家をジャッキアップして、
支持地盤まで杭を打って基礎を乗せて、地盤改良をするという場合もあります。
②基礎の改善
ひび(クラック)の補修や無筋基礎の有筋化などを行います。
③壁の補強
補強の必要な箇所を割り出し、的確な位置に的確な強度の壁を補強します。
補強の方法は次のような方法で行います。
- 筋交いを入れて補強する。梁から土台の間に筋交いを入れることで、バランス・耐力を向上します。
- 構造用合板を用いて補強する。筋交いを入れる場合と同様、壁の耐力を向上します。
- 開口部を減らして新しい壁を増やす。隅部を壁にすると、一層効果的です。
④土台・柱下の改善
土台が腐朽または蟻害を受けている場合や、柱下が痛んでいる場合
などは、土台の取り替えや柱根継ぎを行いますが、取り替え材には必ず防腐・防蟻処理を
します。 また、腐朽・防蟻対策として、床下に調湿炭を敷き詰めることも効果があります。
⑤基礎と柱の補強
緊結する部分に、「ホールダウン金物」を使用し、
コンクリート基礎と柱を直結します。
他にも、重量のある日本瓦を、軽量な材質に取り替えることも、耐震性の向上に有効です。耐震補強は、地震に対して建物を強くすることが最大の目的ですが、リフォームの時に耐震補強を一緒に行い、一定の基準を満たすと、様々な助成金や税金の優遇措置を受けられる場合もあります。詳しくは、ご相談ください。
日本のシニア層の持ち家比率は8割前後と先進国の中でもトップ水準です。
資産としての「家」を大切にして欲しいですね。
【番外編その1】耐震診断のすすめ もご覧ください。
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